楽天は3食無料!充実しまくってる企業の“福利厚生”が羨ましい

楽天は朝昼夜と食事が無料など、大企業の福利厚生が羨ましすぎます…。

■まず「福利厚生」とは?

福利厚生(ふくりこうせい、fringe benefits)とは、企業が従業員に対して通常の賃金・給与にプラスして支給する非金銭報酬である

企業が、労働力の確保・定着、勤労意欲・能率の向上などの効果を期待して、従業員とその家族に対して提供する各種の施策・制度

給与が低くても福利厚生が充実しているほうが、豊かな生活がおくれる場合もあります

福利厚生って、長く働くならめっちゃ大事だよ

就活中に気づいたこと。年収は勿論大事だから高いところを見てた。でも、福利厚生もめっちゃ大事。
もう一度言う。福利厚生は大事。

基本給よりも大事なもの。福利厚生。

業績の回復や人手不足で企業の採用意欲は依然として高く、学生優位の「売り手市場」が続く

説明会では会社概要の説明以外に福利厚生の充実や懇親会などを社風をピーアールする企業も増加。

■なんと楽天は3食無料!

食堂のお昼ご飯が無料で食べられる。朝ごはんや晩ご飯も一部無料。やっぱり毎日のランチ代が浮くと思うととても大きい

しかも、クオリティはホテルのビュッフェ並だそうです。毎日の食事代が節約でき、しかも美味しい料理が食べられるなんてうらやましすぎる!

食事をしてから帰宅する社員も多いそうです。入浴と睡眠のためだけに自宅へ帰っているという社員もいる

■出産時に有給休暇がもらえるという企業も

出産休暇中にも給料をもらえるのは嬉しいですね。

家具デザイン&販売のイケアの福利厚生はとても魅力的だ。同社で1年以上働いている従業員は、4か月の有給の育児休暇を取得することができる。

アメリカン・エキスプレスの育児休暇方針も素晴らしい。従業員は男女を問わず、5か月の育児休暇を取得することができ、給与の100%が支払われる。

有給休暇を最大100日まで積み立てられ、本人が病気で長期間休む場合や育児・介護・ボランティア・自己啓発などに使用することできる

大和ハウスの福利厚生です。

従業員本人または配偶者が子どもを出産すると、子ども1人につき100万円の祝い金が支給される制度です。もし、双子が生まれた場合は200万円が支給されます。

「少子化の歯止めに少しでも貢献したいという思いがあった。生まれてくる子どもたちは将来、顧客となるからだ」。高野雅仁・人事部人事厚生グループ長は、制度導入の背景をこう説明する。

■スコットランドでは「犬休」なる福利厚生も

スコットランド発の人気ビールメーカー「BREWDOG(ブリュードッグ)」が、新しく犬を飼ったスタッフに1週間の有給休暇を与えるという規定を発表しました。

同社によると、アメリカにおいて、初めて犬休を導入した企業となった。またイギリスにおいては、醸造会社として犬休を採用したとしている。

「BrewDog」はこの制度の狙いについて、新しく飼われた犬が、その家の環境に早く馴染めるようにするためのものだと説明する。一方で、同社は従業員にとって働きやすい企業であるとアピールする目的も兼ねているようだ

■その他、失恋休暇やプロポーズ休暇などユニークなものも

チカラコーポレーションの「失恋休暇」は、失恋した翌日から20代前半なら1日、20代後半なら2日、30歳以上は3日取得できる

婚活支援サービスを提供するパートナーエージェントには、プロポーズする日を休暇として申請できる「プロポーズ休暇」がある

プロポーズ結果は会社に報告しなければならない。プロポーズが成功した場合は従業員全員が祝ってくれ、逆にフラれた場合は励ましてもらえるという。

サイボウズには、「育自分休暇制度」があり、「35歳以下で、転職や留学等、環境を変えて自分を成長させるために退職する人」を対象に、「最長6年間は復帰が可能」としている

転職をした人が復職できるというかなり寛容な制度になっているということです。

■全体的には医療や健康、育児などのサポートが増えているという

医療・健康費用の「ヘルスケアサポート」が大幅に増加。育児も前年度比で約11%増加し、企業は支援策を充実させている

米国企業の大半は、従業員に福利厚生制度・特典を提供している。これらには、柔軟性のある労働形態を認める制度や、スポーツジムや託児所の利用などが含まれる。

多くの企業は「従業員のやる気を高め、具体的な結果を出すことに役立つもの」と捉えている。

■福利厚生を行うメリット

働きやすい、もしくは財産形成的に有利な福利厚生を導入・充実させることで企業の魅力がアップし、優秀な人材を確保しやすくなります。

健康関連の福利厚生を取り入れ、社員の健康状態を適切な状態に保つことにより、従業員にとっても企業にとっても良い環境をつくることにつながります

長期的には売上やブランド力アップ、従業員の定着率アップ等、企業力を高めることに繋がり、好循環を生み出す

やり方によっては、給与にかかる税金や社会保険料を減らすことも可能です。社員の手取りが増えるだけでなく、会社の経費も圧縮される

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